心理学を生かせる仕事13選｜気になる仕事内容や必要資格を一挙紹介

カウンセラーだけじゃない！心理学を生かせる仕事は多い

心理学を生かせる仕事といえば、心理学カウンセリングや医療機関での精神患者の対応などをイメージされる方が多いでしょう。
確かに、心の問題を解決に導く仕事では、心理学の知識を直接的に生かせます。
しかし、一見心理学とは無縁な分野にも、心理学の知識がプラスにはたらく仕事は数多く存在します。
例えば、一般企業であれば、以下のような業務で、相手の心を読み解く知識やスキルがおおいに役立つでしょう。
・営業職・販売職：見込み顧客の心の動きを考えながら商品・サービスをアピールすることで利益につながる
・マーケティング職：消費者心理を理解したうえで販売戦略を立てることで目標達成につながる
心理学は業務だけでなく、部下のマネジメントや同僚のケア、顧客との信頼関係構築などの対人関係や働き方の改善にも役立てられるため「仕事」といえるものほぼすべてに生かせる知識といえます。

心理学を学ぶメリットとは？

心理学は、人の心理を研究する学問です。心理学を学ぶことによって、どのようなメリットが考えられるのでしょうか。

人の心のしくみを理解できる

人の心はとても曖昧で、人間の行動のほとんどは無意識に行われているといわれています。心理学は心の動きと行動パターンを科学的に反応し、そのメカニズムを解明していく学問です。人の心の奥底にある深層心理にまで関わっていくため、自分や他人の心のしくみを深く知ることができます。

悩みを抱える人の相談にのることができる

心理学の知識を身に付けると、悩みを抱える人に適切なアドバイスを行ったり、問題解決に向かうサポートをしたりすることができるようになります。心理カウンセラーとして専門的にカウンセリングを行うだけでなく、日常生活においても家族や友人、同僚などの相談にのることができます。

人と関わる仕事で心理学の知識を活かすことができる

人の心を研究する心理学は、人と関わるあらゆるシーンで役立つといっても過言ではありません。仕事においても、取引先、顧客、上司、部下など、人と人とのコミュニケーションが必要とされる場面に、心理学の知識を活かすことができるでしょう。

ストレスやトラブルに適切に対処できるようになる

心理学を学ぶことで、良好な人間関係を築く方法やストレスへの対処法などの知識が身に付きます。ストレスに対してうまく気持ちを切り替えたり、コミュニケーションスキルも向上したりするため、人間関係に関するトラブルも上手に回避することができるでしょう。

心理学の知識を活かすことができる職業とは？

心理学の知識は、人と関わる仕事全般に活かすことができるといえます。中でも、心理学のスキルを発揮しやすいのは、下記のような職業です。

心理カウンセラー

心理カウンセラーとして活動するには、心理学の知識が必要不可欠です。カウンセリングでは、相談者の話をただ聞いていればいいというわけではありません。傾聴と共感を基本に相手の悩みに寄り添い、相談者自身が問題解決を見いだすための適切なアドバイスが求められます。

メンタルトレーナー

メンタルトレーナーは、心理的な側面からのトレーニングによってその人が持っている精神力を強化し、ベストなパフォーマンスを引き出せるようにサポートする仕事です。スポーツの分野を中心に、近年では企業や教育現場などでもメンタルトレーニングが取り入れられるようになってきました。目標達成に向けてトレーニング効果を最大限に発揮させるには、心理学の専門知識が必要不可欠です。

営業職

心理学の知識があれば、言葉だけでなく行動や表情からも、相手の心理状態を推し量ることができるようになります。心理学には、相手から自分の望む反応を引き出すようなテクニックもあるため、商談や交渉のほか、プレゼンテーションの際にも有効活用できるでしょう。

接客・サービス業

接客業やサービス業で大切なことは、「お客様に信頼されること」「お客様に喜ばれるサービスを提供すること」だといえます。心理学を学んでコミュニケーションスキルを向上させれば、顧客との確かな信頼関係を築くことができるでしょう。市場や顧客のニーズをつかみ、サービスの提供に活かすこともできます。

販売・マーケティング職

心理学の分野のひとつである社会心理学は、集団生活における人の心理を研究し、販売心理や群集心理などを対象にします。このような専門知識に基づいてマーケティングを展開すれば、商品やサービスの販売実績を効率良く伸ばすことができるでしょう。

教員・講師

学校生活において、友人関係や勉強、進路などに悩みを抱える子供は少なくありません。心理学の知識があれば、子供の様子から問題の兆候に気付くことができ、適切なケアにつなげることが可能でしょう。また、学習内容を理解しやすくするための工夫を、心理学の知見から提案することもできます。

コンサルティング業

心理学の知識に基づきクライアントのニーズに応えることで、コンサルタントとして信頼を得ることができるでしょう。従業員のモチベーションや研修などの相談に対して提案やサポートを行う人事コンサルタントも、心理学の知識を活かすことができる仕事のひとつです。

人材業界

就職希望者の相談を受け、キャリアをサポートする人材紹介会社の仕事は、キャリアカウンセラーの領域と重なる部分が多くあります。心理学の知識を活かして就職希望者の思いと向き合い、適した仕事や職場を提案することで、就職希望者と紹介先の両方から信頼と感謝を得られるでしょう。

心理学を学んだ経験は就職でも有利に働く

心理に関わる仕事を志望するなら、心理学の専門知識は必要不可欠です。しかし、それ以外の職種への就職や転職を希望する場合にも、心理学を学んだ経験は有利に働くこともあります。

心理学の知識は、相手の気持ちを理解し、価値観を共有するために役立ちます。例えば、採用面接の際にも、面接官からの質問に対して、心理学の知識を応用することで適切な回答を導き出すことができるでしょう。また、心理学に関する資格を取得していれば、専門知識やスキルを習得している証明になり、就職や転職の際のアピールにもなります。

なお、心理学の知識があれば、就職後も社内の人間関係を良好にしたり部下の自信を引き出したりすることも可能なため、マネジメントや社内教育にもプラスに働くはずです。

心理学で学んだことを直接生かせる仕事13選

心理学で学んだことを生かせる仕事は多岐にわたりますが、ここでは「心理学の知識やスキルを直接生かせる」という点にフォーカスし、現代において活躍の場が増えている13の仕事をご紹介します。

公認心理師

「公認心理師」は、2017年の公認心理師法施行にともない国家資格に定められた心理職です。
主に、相談者の心理状態の観察や分析、相談に対する助言や指導、心の健康に関する知識の普及活動などの仕事を担います。
公認心理師の働く場所して、以下の職場が挙げられます。
・精神科・心療内科・小児科などの保健医療にかかわる職場
・児童福祉施設や特別養護老人ホームなどの福祉にかかわる職場
・学校や自治体運営の教育センターなどの教育にかかわる職場
・家庭裁判所や少年鑑別所などの司法・犯罪にかかわる職場
・企業の相談室や医療法人社団などの産業・労働にかかわる職場
公認心理師になるには、定められた受験資格を満たしたうえで、認定試験に合格することが必須です。

臨床心理士

「臨床心理士」は、臨床心理学に基づいて相談者の心の問題を解決に導くサポートを行う専門職です。
心理テストによる心理状態の評価や、カウンセリングによる対応・処置、心の健康に関わる活動などを行います。
臨床心理士は、教育現場で活躍するスクールカウンセラーの資格要件にも含まれており、民間資格の中でも信頼性の高い資格といえます。
臨床心理士の主な就労先は、以下のとおりです。
・病院や保健センターなどの保健医療にかかわる職場
・教育委員会や学校、予備校などの教育にかかわる職場
・児童相談所や老人福祉施設などの福祉にかかわる職場
・家庭裁判所や少年院などの司法・法務にかかわる職場
・企業の相談室や公共職業安定所などの産業・労働にかかわる職場
・臨書心理学の研究や臨床心理職の養成を行う大学や研究所
臨床心理士になるには、定められた受験資格を満たしたうえで、認定試験に合格することが必須です。

精神保健福祉士

「精神保健福祉士」は、1997年施行の精神保健福祉法に基づく国家資格です。
精神障害の医療を受けている方や、治療を受けながら社会復帰を目指す方からの相談対応や、精神疾患を抱える方への助言や訓練、サポートなどを行います。
さらに、心の問題を抱える人が増えた今、疾患の有無にかかわらず、日常的に精神に不安を抱える人へのサポートも、精神保健福祉士の仕事の一部となっています。
精神保健福祉士の主な就労先は、以下のとおりです。
・病院や保健所などの保健医療にかかわる職場
・障害者支援施設や介護老人福祉施設などの福祉にかかわる職場
・学校や教育委員会などの教育にかかわる職場
・児童養護施設や母子生活支援施設などの子ども・子育てにかかわる職場
・保護観察所や矯正施設などの司法・犯罪にかかわる職場
精神保健福祉士資格は、定められた受験条件を満たしたうえで、認定試験に合格した者に与えられます。

社会福祉士

「社会福祉士」は、1987年に制定された「社会福祉及び介護福祉法」で位置づけられた、社会福祉業務の国家資格です。
主に、心身の障害や、経済的・環境的な理由によって日常生活を送ることに困難を抱えている人への相談援助、福祉サービスの紹介などを行います。
社会福祉士資格取得者は、以下のような場所で活躍しています。
・病院やクリニックなどの保健医療にかかわる職場
・児童養護施設や母子生活支援施設などの子ども・子育てにかかわる職場
・小学校・中学校・高校などの教育にかかわる職場
・介護老人福祉施設や障害者福祉施設などの福祉にかかわる職場
・企業や非営利団体などの産業・労働にかかわる職場
・市役所や区役所、地域包括センターなどの公的機関
社会福祉士になるには、定められた受験条件を満たしたうえで、認定試験に合格することが必須です。

心理カウンセラー

「心理カウンセラー」は、相談者の悩みや不安に寄り添い、自身で心の問題を解決できるようサポートする「心の専門家」です。
心理カウンセラーとしての活動に資格は必須ではありませんが、相談に対する温かい声かけや的確なアドバイスによって、相談者と信頼関係を築くために、心理学に関する知識やスキルは欠かせません。
心理カウンセラーの代表的な働き方として、学校に勤務する「スクールカウンセラー」と、企業で活動する「企業内カウンセラー」が挙げられます。

スクールカウンセラー

「スクールカウンセラー」は、小学校や中学校などにおいて、児童生徒や保護者、教職員のメンタルケアにあたる仕事です。
主な業務として、カウンセリング（面談）やカンファレンス（協議）、心理学の知識を生かした子どもに関する研修や講演の実施などが挙げられます。
いじめや不登校の問題が大きくなっている現代では、教育現場で心の問題の解決に取り組むスクールカウンセラーの拡充が急がれており、今後も需要が増えることが予想されます。
スクールカウンセラーに関する詳しい情報は「スクールカウンセラーになるには？必要な資格とスキルを磨く方法」で解説していますので、あわせてご覧ください。

企業内カウンセラー

「企業内カウンセラー」は「職場カウンセラー」などとも呼ばれ、うつ病などを抱えた社員へのカウンセリングや、従業員のストレス緩和、職場環境の改善サポートを行います。
相談内容は、職場の人間関係やキャリアに関すること、労働環境に関することなど多岐にわたるため、相談に対して的確に対応するためには、就労先の業務や社員同士の関わり合いについて、ある程度把握しておかなければなりません。
カウンセリング対象者が、職場でのストレスなどによって精神疾患を患っているケースも多いため、心理学の知識とあわせて、うつ病などをはじめとする精神疾患に関する知識も身につけておく必要があるでしょう。

精神科医・心療内科医

「精神科医」は、精神医学を専門とする医師で、精神疾患や依存症などの診察・治療を行います。
一方「心療内科医」は、緊張やストレス、不安など生じた心身の不調に対する診察・治療を行う専門医です。
いずれも症状に対する治療を行う医師の仕事であるため、心理学の知識以前に、医学的知識とスキルの証明となる医師免許が必要です。

児童相談員

「児童相談員」は、地方自治体に設置されている児童相談所で、子どもの安全や暮らしを守る役割を担う地方公務員です。
児童相談員は「児童福祉司」と「児童心理司（旧心理判定員）」の2種類に分けられます。
・児童福祉士：子どもに関する家庭などからの相談に応じ、問題の原因や家庭環境を把握して効果的なサポートを行う
・児童心理司：児童・保護者の心理診断を行い、結果に応じた心理療法やカウンセリングを用いて健やか生活の支援・サポートを行う
児童相談員には、家庭や学校での問題が複雑に絡み合った相談内容が多数寄せられるため、人の心理を読み解く心理学の知識を生かせるケースも多いでしょう。
児童相談員は地方公務員の位置づけであるため、地方公務員試験への合格が必須です。
都道府県によって異なりますが、児童福祉司・児童心理司の任用要件として、大学での心理学の専攻などが定められている場合もあります。

生活相談員

「生活相談員」は、介護施設や高齢者施設などの利用者やその家族の相談にのり、安心して介護サービスを利用できるようサポートする仕事です。
施設や地域などと連携し、介護福祉サービスの利用手続きや連絡を行うほか、入所希望者への説明やケアプランの作成、苦情の受付、地域活動への参加なども業務に含まれます。
生活相談員の資格要件は、以下のとおりです。
・大学または専門学校で厚生労働大臣が指定する社会福祉に関する科目を修めて卒業した者（社会福祉主事任用資格）
・厚生労働大臣が指定する養成機関または講習会を修了した者
・社会福祉士
・精神保健福祉士
・大学において厚生労働大臣が指定する社会福祉に関する科目を修め、大学院への入学が認められた者
加えて、上記と同等以上の能力を有すると認められた者に対しても、資格が与えられるとされています。

法務技官

「法務技官」は、矯正心理専門職に区分される資格・職種です。
少年鑑別所や少年鑑別所や少年院、刑務所、拘置所などが主な勤務場所で、心理学の専門的知識や技術を生かして、対象者と向き合いながら非行や犯罪の原因を分析し、立ち直りや社会復帰をサポートします。
国家公務員である法務技官には、応募資格として、以下の条件が定められています。
・公募職種に関連する職業能力開発促進法に定める技能士、または職業訓練指導員免許、もしくはこれと同等以上の資格または技能を有していると認められる者
・日本国籍を有する者
・国家公務員法第38条の規定に該当しない者
・平成11年改正前の民法の規定による準禁治産の宣告を受けている者（心神耗弱を原因とするもの以外）

家庭裁判所調査官

「家庭裁判所調査官」は、家庭裁判所で取り扱っている家事事件、少年事件について調査を行う仕事です。
親の離婚問題のさなかに置かれている子どもへの面談によって、問題の原因や背景の調査を調査し、必要に応じて福祉施設への連絡や調整を行ったり、混乱している調停の当事者に対して話し合いがスムーズに進むようカウンセリングを行ったりします。
当事者の様子やカウンセリングで引き出した気持ちなどから、人間関係や環境を分析することで、解決への道を探っていく過程で、心を読み解く心理学の知識は欠かせません。
家庭裁判所調査官になるには、裁判所職員採用総合職試験（家庭裁判所調査官補）を受験して採用されたのち、裁判所職員総合研修所において2年間研修を受けて、必要な技能等を修得することが必要です。

メンタルトレーナー

「メンタルトレーナー」は、心理学を用いたコーチングやカウンセリングなどを通して、相談者の心の問題の解決やケアを行う仕事です。
アスリートや経営者、アーティストなどの常に強いプレッシャーのもとに置かれている人々に対して、ベストなパフォーマンスができるようサポートします。
日本にもメンタルトレーナーの養成や派遣を行う団体が複数ありますが、現段階では海外に比べ認知度は低いようです。
ただ、メンタルケアやメンタルヘルスの必要性は常に叫ばれているため、今後国内でも需要が高まっていくことが予想されます。

キャリアコンサルタント

「キャリアコンサルタント」は、2016年4月に国家資格に定められた、仕事のキャリアに関するさまざまなサポートを実施できる資格です。
労働者の職業選択、キャリア設計、職業能力の開発などに対して、相談や助言、指導を行うキャリアコンサルティングを通して、自分の適性や能力に気づき、自身に合った仕事を主体的に選べるよう導きます。
キャリアコンサルタントの従事先は、企業や大学内のキャリアセンター、ハローワークなどで、必要に応じて自己分析方法の指導やエントリーシートの作成支援、面接指導を行います。
キャリアコンサルタントになるには、定められた受験資格を満たしたうえで、認定試験に合格することが必須です。

心理学者・研究員

心理学をより深く追求するために研究職を目指す場合は、大学から大学院へ進み、その後は大学で研究員として研究を続けるか、指導者として学生に講義を行う傍ら、自らの研究を進めていくことになります。
講師や教授として心理学の研究に専念するのは、心理学にもっとも深くかかわれる働き方といえます。
しかし、大学に残れるのはごく少人数であり、運よく採用されても非常勤講師のケースが多いため、働き方の一つとしてではなく、研究者として心理学を極める方法の一つと捉えておくのが妥当でしょう。

心理学を生かせる仕事に役立つおすすめ資格4選

心理学を生かせる仕事はさまざまですが、いずれにおいても心理学の知識やスキルを着実に身につけ、常に学び続ける姿勢は欠かせません。
心理学の学び方として、「学校に通う」「書籍やインターネットで独学する」「セミナーや講習会に参加する」などの方法が考えられますが、働きながら、学校に通いながら、あるいは家事育児をしながら身につけたい方には、通信講座の受講がおすすめです。
ここでは、心理学の知識を自分のペースで無理なく習得できる、4つのおすすめ資格をご紹介します。

メンタル士心理カウンセラー(R)

「メンタル士心理カウンセラー（R）」は、心理学の基礎知識やさまざまなストレスから起こる症状に関する知識を十分に理解し、カウンセラーして活動するレベルに至っているとされた方に与えられる資格です。

資格検定試験内容	・心理的ストレスによる症状 ・心理的ストレスの主な原因 ・回復するための治療法 など
受験資格	特になし
受験料	1万円（税込）
受験申請	インターネットからの申し込み
受験方法	在宅受験・期日までに解答用紙を提出
合格基準	70%以上の評価
試験日程	2ヶ月に1回のペースで開催（年度により異なる）

行動心理カウンセラー(R)」

「行動心理カウンセラー(R)」は、人の行動から相手の気持ちを読み解く行動心理学に関する基本的な知識を有することの証明となる資格です。

資格検定試験内容	・アンダーマイニング効果 ・両面提示の法則 ・類似性の法則 など
受験資格	特になし
受験料	1万円（税込）
受験申請	インターネットからの申し込み
受験方法	在宅受験・期日までに解答用紙を提出
合格基準	70%以上の評価
試験日程	2ヶ月に1回のペースで開催（年度により異なる）

福祉心理カウンセラー

「福祉心理カウンセラー」は、心理学の基礎知識に加え、福祉に関する知識を十分に理解した者に与えられる資格です。

資格検定試験内容	・クライアントと家族の関係性 ・病気の受容 ・障がい者の心身の特性 など
受験資格	特になし
受験料	1万円（税込）
受験申請	インターネットからの申し込み
受験方法	在宅受験・期日までに解答用紙を提出
合格基準	70%以上の評価
試験日程	2ヶ月に1回のペースで開催（年度により異なる）

夫婦心理カウンセラー(R)

「夫婦心理カウンセラー(R)」は、夫婦関係や家族関係の問題解決や関係構築に関する正しい知識を備え、適切なアドバイスやカウンセリングを行えることの証明となる資格です。

資格検定試験内容	・夫婦関係や家族関係の問題解決・関係構築 ・夫婦間の問題が子どもに与える影響 ・子どもと親のかかわり方
受験資格	特になし
受験料	1万円（税込）
受験申請	インターネットからの申し込み
受験方法	在宅受験・期日までに解答用紙を提出
合格基準	70%以上の評価
試験日程	2ヶ月に1回のペースで開催（年度により異なる）

心理学の知識は幅広い仕事に活かすことができる

心理学の知識は、心理カウンセラーなどの専門職だけではなく、人と関わる仕事全般に活かすことができます。
人と人とのコミュニケーションは、社会生活の基本ともいえるもの。人の心理を深く理解し、社内外のコミュニケーションに活かすことで、業務の実績や周りからの信頼も高めることができるでしょう。

まとめ

心理学を生かせる仕事は、相手の心に寄り添うカウンセリングなどの業務をともなう仕事から、消費者心理を読み解き企業の利益につなげるビジネス要素の強い仕事まで、多岐にわたります。
いずれにおいても、心理学の基礎知識を身につけ、相手の心理を読み解く技術を学び続けることが、仕事のスキル面の向上にもつながります。
心理系の資格には、受験資格が定められた国家資格や民間資格もありますが、本記事でご紹介したおすすめの4資格は、「SARAスクールジャパン」のプラチナコース「諒設計アーキテクトラーニング」W資格取得講座を受講することで、認定試験免除で取得を目指せます。
心理学を生かせる仕事に興味のある方は、まずは気軽に取得を目指せる資格からチャレンジしてみてはいかがでしょうか？